其の七 合格のキモをチラッと

試験開始1問目に何を解く?

統計はラスト1週間で取る。

統計は一見、覚える数字が多く苦手意識が先立ちますが

5問免除がない人にとっては避けて通れない道です。

ただ、暗記すれば1点取れるという問題です。そして覚える内容は同じく覚えて1点の
用途地域に比べると少ない少ない。

なので、時間を欠けて覚えるよりも、試験1週間前から声に出して1日数回読み直し、

試験が始まる直前に目を通し、試験が始まったら最初の1問として真っ先に解きましょう。

僅か1分前に目を通した内容です。自信を持って解答出来たら試験にも乗っていけるでしょう。

 

そして、ここからが本当の合格メソッドです。

例えば毎年1問必ず出題される住宅金融支援機構の問題。

これを10年間分10問を一気に解くと

高齢者、バリアフリー工事又は耐震改修工事、本人の死亡時に一括というような

同じキーワドが出てきますが、正しいと間違いに分かれています。

中途半端に覚えたり、思い込みがあると、簡単に引っかかってしまう場合も。

ですが、10年分を一気に解くことで同じような問題で正解だったり、間違いだったりするその違いに

気づき自信をもって確実に1点を取ることが出来るようになります。

 

平成21年 問46

4.機構は、高齢者が自ら居住する住宅に対して行うバリアフリー工事又は耐震改修工事に係る貸付けについて、
毎月の返済を利息のみの支払とし、借入金の元金は債務者本人の死亡時に一括して返済する制度を設けている。

正しい

 

平成23年 問46

2.機構は、証券化支援事業(保証型)において、高齢者が自ら居住する住宅に対してバリアフリー工事又は
耐震改修工事を行う場合に、債務者本人の死亡時に一括して借入金の元金を返済する制度を設けている。

間違い

 

平成24年 問46

3.機構は、証券化支援事業(買取型)における民間金融機関の住宅ローンについて、借入金の元金の返済を
債務者本人の死亡時に一括して行う高齢者向け返済特例制度を設けている。

間違い

 

平成25年 問46

3.機構は、貸付けを受けた者とあらかじめ契約を締結して、その者が死亡した場合に支払われる生命保険の
保険金を当該貸付けに係る債務の弁済に充当する団体信用生命保険に関する業務を行っている。

正しい

 

平成27年 問46

1.機構は、高齢者が自ら居住する住宅に対して行うバリアフリー工事又は耐震改修工事に係る貸付けについて、
貸付金の償還を高齢者の死亡時に一括して行うという制度を設けている。

正しい

 

同じような問題で、どのようなケースで正しいになり、間違いになるのか上記の4つを見て

お判りでしょうか?

時間を空けて1問ずつ解いていては気づかない違いを発見することで、より確実な1点となります。

 

それでは、もう一つ

例えば不動産登記の過去問12年分を一気に解いてみたとします。

その中で仮登記に関する肢が下記のものです。

1問丸々4つの選択肢と問題の中の一つの肢が3つで計4問7肢です。

この7肢を一気に目にすれば、問題文の細かな違いや少し変えてるけど

同じ意味(1番上と1番下の行)であることなどが分かります。

問題数が多くなれば出題パターンや論点などが見えてきます。

バラバラに時間を空けてではなく一気に見比べ比較することで

曖昧さが無くなり、より確実な知識になっていきます。

 

仮登記の申請は、仮登記の登記義務者の承諾があるときは、仮登記権利者が単独ですることができる。

仮登記の申請は、仮登記を命ずる処分があるときは、仮登記権利者が単独ですることができる。

仮登記の抹消の申請は、申請情報にその登記識別情報を提供して、登記上の利害関係人が単独ですることができる。

仮登記の抹消の申請は、仮登記名義人の承諾があれば、登記上の利害関係人が単独ですることができる。

仮登記の登記義務者の承諾がある場合であっても、仮登記権利者は単独で当該仮登記の申請をすることができない。

仮登記の抹消は、登記権利者及び登記義務者が共同してしなければならない。

仮登記は、仮登記の登記義務者の承諾があるときは、当該仮登記の登記権利者が単独で申請することができる。

どうですか、仮登記の出題パターンが見えてきませんか?

さて、オマケでもういっちょう

宅建業法の媒介で指定流通機構への登録項目についてです。

3問程度では出題傾向は把握しづらいですが、媒介契約時と売買契約時での

登録項目の違い、それぞれの登録項目を覚えないといけないことが分かります。

H21-32

Aは、甲宅地の所在、規模、形質、売買すべき価額のほかに、
甲宅地の上に存する登記された権利の種類及び内容を指定流通機構に
登録しなければならない。

誤り

H24-29

A社がBと専任媒介契約を締結した場合、当該土地付建物の売買契約が
成立したときは、A社は、遅滞なく、登録番号、取引価格及び売買契約の
成立した年月日を指定流通機構に通知しなければならない。

正しい

H27-28
Aは、Cが所有する乙アパートの売却に係る媒介の依頼を受け、
Cと専任媒介契約を締結した。このとき、Aは、乙アパートの所在、
規模、形質、売買すべき価額、依頼者の氏名、都市計画法その他の法令に
基づく制限で主要なものを指定流通機構に登録しなければならない。

誤り

 

このように類似問題を続けて解くことで小さな違いに気づき、覚えることが絞られ、

確実に1点をとることが出来ます。

そして、最重要ポイントは例えば1分野10年分を解くときに、1問づつ解答を確認し、

解説を読んでください。10問一気に解いて、10問一気に答え合わせをしてはダメです。

1問ずつ答え合わせをして、解説を読むことで、次の同じような問題を理解し、

正解することができます。

これが、過去問解説がテキストになるということです。

この過去問の解き方を全分野で行えば、宅建という試験の全体が見えてきて、

基礎力が一定以上ある方(其の二でハマった方)なら必ず合格点レベルに届きます。